株式・債券・投資信託・REIT・金の比較

株式投資

株式は、企業の一部を保有する権利です。企業の利益成長に応じて株価の値上がり益（キャピタルゲイン）や配当（インカムゲイン）が期待できる一方、企業の業績や市場環境によって価格が大きく変動します。

• メリット：長期的な企業成長の恩恵を受けられる。配当を受け取れる銘柄もある。市場で売買しやすく換金性が高い。
• デメリット：価格変動が大きい。元本は保証されない。個別株は発行企業が倒産すると価値を失うことがある。
• 価格が変動する主な要因：企業の業績・利益見通し、金利動向（金利が上がると相対的な魅力が下がりやすい）、景気全体の動き、為替（輸出入に関わる企業）、投資家心理。
• インフレ局面：企業が値上げでコスト増を販売価格に転嫁できれば、売上・利益の増加を通じて株価にプラスに働くことがある。ただし、物価を抑えるための利上げが進むと、株価の重荷になりやすい。
• デフレ局面：企業の売上・利益が圧迫されやすく、一般に株価には逆風になりやすい。
• スタグフレーション局面：企業収益の圧迫と利上げが重なりやすく、株式にとって特に厳しい局面とされる。

債券投資

債券は、国や企業にお金を貸し、満期まで保有すれば額面金額と決められた利息を受け取れる仕組みです（発行体が財政破綻・倒産しない限り）。満期まで持てば受け取る金額が確定しやすい一方、満期前に売買する場合は市場の金利動向によって価格が変動します。

• メリット：満期まで持てば受取額が確定しやすい。一般に株式より値動きが穏やか。ポートフォリオ全体の分散効果が期待できる。
• デメリット：市場金利が上がると、すでに発行されている固定利付債の価格は下落する（金利と価格は逆方向に動く）。インフレで実質的な受取額が目減りする。発行体の信用リスクがある。
• 価格が変動する主な要因：市場金利の変動（最も大きな要因）、発行体の信用力、残存期間（長いほど金利変動の影響を受けやすい）。
• 長期金利の指標：日本では、新しく発行された10年物国債（新発10年国債）の利回りが、長期金利の代表的な指標として使われている。これが上がると既発の固定利付債の価格は下がりやすく、下がると価格は上がりやすい。また、固定型住宅ローンの金利や、企業・地方自治体が長期でお金を借りる際のコストの目安にもなっており、債券以外の金融商品にも影響が及ぶ。
• インフレ局面：物価上昇を抑えるために金利が上がりやすく、既発の固定利付債の価格は下落しやすい。受け取る利息の実質的な価値も目減りする。
• デフレ局面：金利が下がりやすく、既発債の価格は上昇しやすい。受け取る金額の実質的な価値は増す。
• スタグフレーション局面：物価抑制のための利上げが重なりやすく、債券価格には逆風になりやすい。

投資信託投資

投資信託は、多くの投資家から集めた資金をまとめ、運用の専門家が株式や債券などに分散投資する仕組みです。少額から、個別に銘柄を選ばなくても分散投資ができる点が特徴です。

投資信託そのものの値動きの性質は、何に投資する投資信託かによって大きく異なります。株式中心の投資信託は株式に近い値動きを、債券中心の投資信託は債券に近い値動きをします。バランス型は、両方の性質を併せ持ちます。

• メリット：少額から分散投資ができる。運用の判断をプロに任せられる。個別銘柄を選ぶ手間が省ける。
• デメリット：信託報酬など保有している間ずっとかかるコストがある。中身の資産構成次第で値動きの性質が大きく変わり、一括りに語れない。元本は保証されない。
• 価格が変動する主な要因：投資信託自体ではなく、組み入れている株式・債券などの資産の値動きに連動する。
• インフレ・デフレ・スタグフレーション局面：中身の資産構成によって傾向が変わる。株式中心なら株式に近い傾向、債券中心なら債券に近い傾向になる。購入前に、どんな資産にどんな比率で投資しているかを確認することが重要です。

REIT投資

REIT（不動産投資信託）は、多くの投資家から集めた資金でオフィスビルや商業施設、住宅などの不動産に投資し、賃料収入などを分配金として投資家に還元する仕組みです。証券取引所に上場しているため、不動産を直接保有するよりも少額から、かつ換金しやすい形で不動産に投資できます。

• メリット：少額から不動産に分散投資できる。賃料収入を原資とした比較的高い分配金が期待できる。証券取引所で売買でき、不動産の直接保有より換金しやすい。
• デメリット：借入をして物件を取得することが多く、金利変動の影響を受けやすい。空室率や不動産市況の影響を受ける。取引所価格は株式と同様に日々変動し、元本は保証されない。
• 価格が変動する主な要因：市場金利（借入コストや、他の利回り資産との比較に影響）、不動産市況（賃料・空室率・物件価格）、保有する不動産の種類（オフィス・住宅・物流施設など）。
• インフレ局面：賃料や不動産価格はインフレに連動して上がりやすく、インフレヘッジとして期待されることがある。ただし、金利上昇を伴うインフレでは、借入コストの増加が重荷になる面もある。
• デフレ局面：不動産価格や賃料が下がりやすく、一般に逆風になりやすい。
• スタグフレーション局面：インフレによる賃料上昇の恩恵と、景気後退による需要縮小の両方の影響を受けるため、方向感が読みにくい局面とされる。

金投資

金（ゴールド）は、株式や債券のように発行体が存在しない現物資産です。企業の倒産のようなリスクがない一方で、保有していても配当や利息を生みません。歴史的に、インフレへの備えや、世界情勢が不安定なときの「有事の資産」として買われることが多い資産です。

• メリット：発行体がなく、デフォルト（債務不履行）のリスクがない。歴史的にインフレヘッジとして機能しやすい。株式や債券と値動きの相関が低い傾向があり、分散投資に役立つことがある。
• デメリット：配当や利息を生まない。現物で保有する場合は保管・管理のコストがかかることがある。価格が需給や投資家心理に左右されやすい。
• 価格が変動する主な要因：ドルの強弱（金は主にドル建てで取引されるため、ドル安は金価格の上昇要因になりやすい）、実質金利（金利が低い、またはマイナスの局面では、利息を生まない金の相対的な魅力が高まりやすい）、地政学的リスクや世界情勢への警戒、各国の中央銀行による金の購入動向。
• インフレ局面：伝統的にインフレヘッジとして買われやすい。
• デフレ局面：利息のつく現金や債券に資金が向かいやすく、利息を生まない金は相対的に見劣りすることがある。
• スタグフレーション局面：株式・債券の両方が苦戦しやすい局面で、金は相対的に選好されやすいとされる。1970年代の石油危機の局面が典型例として知られている。

局面ごとの傾向のまとめ

ここまでの内容を一覧にまとめます。あくまで一般的に言われている傾向であり、実際の値動きを保証するものではありません。