HOUSING — 住まいを選ぶ
賃貸 vs 持ち家シミュレーター
長期で見たとき、賃貸と持ち家のどちらが総コストで有利かを試算します。
賃貸
持ち家
共通の前提
35年間で持ち家の方が安い金額
賃貸の総コスト
43,700,000円
持ち家の総コスト
40,400,548円
- 持ち家:支出合計57,658,160円
- 持ち家:35年後の資産価値−17,257,612円
この計算の前提
- 家賃は比較する期間中ずっと同じと仮定(実際は更新時に変わることがあります)
- 物件価格は年率で一定の割合ずつ下落すると仮定
- 駐車場代・火災保険料・初期費用・諸費用は、「詳細費用」を開いて入力したときだけ計算に含む
- 団体信用生命保険・住宅ローン控除は考慮しない
- 修繕の実費(マンションなら大規模修繕の一時金など)は含まない
使い方と見方
住み替えにかかる費用
持ち家を買ったあとに住み替える場合、今の家の売却と、新しい家の購入の両方で費用がかかります。賃貸であれば、引っ越しの費用だけで済みます。将来的にライフステージが変わりそうだと感じている場合は、住み替えのしやすさも判断材料に加えてください。
ライフステージによる向き不向き
転勤の可能性がある時期や、家族構成がまだ変わりそうな時期は、身軽に住み替えられる賃貸が向いていることが多いです。一方で、住む場所や間取りの希望が固まってきた時期は、長く同じ家に住む前提で、持ち家を検討する人が増えます。
どちらか一方に決め切る必要はなく、ライフステージに応じて賃貸から持ち家へ、あるいはその逆へと住まいを変えていく、という考え方もあります。
この試算でわかること・わからないこと
この試算は、入力した条件のもとで、どちらが総コストとして安くなるかを比べたものです。ただし、お金の金額だけで賃貸と持ち家のどちらが良いかを決められるわけではありません。住み替えのしやすさや、資産として残るかどうかなど、金額に表れない違いもあります。
持ち家ならではの要素
持ち家は、ローンを完済すれば、その後は住居費の負担が大きく下がります。住宅ローン控除など、賃貸にはない税制上の優遇もあります。一方で、建物は年数とともに傷み、修繕費がかかります。大規模修繕の時期や金額は予測しづらく、この試算には含めていません。
住宅ローンは、多くの場合、団体信用生命保険とセットになっています。契約者に万一のことがあった場合、ローンの残債がなくなる仕組みで、これも賃貸にはない安心材料です。
賃貸ならではの要素
賃貸は、転勤や家族構成の変化に合わせて、比較的身軽に住み替えられます。設備の故障や修繕は、基本的に貸主の負担です。一方で、上の注意欄にあるとおり、同じ場所に同じ家賃でずっと住み続けられる保証はありません。
試算の前提の不確実性
- ローン金利は返済期間中ずっと一定という前提です。変動金利を選ぶ場合、将来の返済額が増えるリスクがあります。
- 物件の資産価値は、一定の割合で下落すると仮定しています。実際には、立地や需要によって、下落のしかたは大きく異なります。
賃貸は、同じ場所に永久に住み続けられるとは限りません
- 賃貸の契約には期間があり、更新されるとは限りません。貸主が更新を断ったり解約を申し入れたりするには「正当事由」が必要とされていますが、住み続けられる保証はありません(借地借家法第26条・第28条)。
- 更新のたびに家賃が変わることもあります。借地借家法では、貸主と借主のどちらからも家賃の増減を請求できる仕組みがあります(同法第32条)。
- このシミュレーターは、比較する年数のあいだ同じ家賃で住み続けたと仮定した試算です。持ち家も、ローン金利の変動や物件の資産価値の変動で結果が変わります。
※ 概算です。団体信用生命保険・住宅ローン控除・修繕の実費(マンションなら大規模修繕の一時金など)は考慮していません。駐車場・火災保険・初期費用は入力した金額で計算しています(入力しない場合は含めていません)。賃貸には持ち家にはない身軽さ(転勤・住み替えのしやすさ)、持ち家には住宅ローン控除や資産として残る安心感など、金額だけでは比べられない要素もあります。
参考:一次情報を確認する