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LIFE — 人生の備え

子供の学費シミュレーター

進路別の学費総額を確認しながら、18歳までに必要な毎月の積立額を試算します。

対応年度:令和8年度(2026年度)最終更新:2026年10月18日

進路別の学費総額の目安

進路期間総額の目安備考
国公立・文系4年間2,425,200円入学金28.2万円+授業料53.58万円×4年(国立の標準額)
国公立・理系4年間2,425,200円入学金28.2万円+授業料53.58万円×4年(国立の標準額、文理で差はほぼなし)
私立・文系4年間4,000,000円4年間の授業料・施設費等の合計目安(大学により300万〜450万円程度の幅)
私立・理系4年間5,500,000円4年間の授業料・施設費等の合計目安(大学により450万〜650万円程度の幅)
国公立・医学部6年間3,496,800円入学金28.2万円+授業料53.58万円×6年(国立の標準額)
国公立・薬学部6年間3,496,800円入学金28.2万円+授業料53.58万円×6年(国立の標準額)
私立・医学部6年間30,000,000円6年間の総額目安(大学により2,000万〜4,700万円程度と非常に幅が大きい)
私立・薬学部6年間12,200,000円6年間の総額目安(大学により900万〜1,400万円程度の幅)

18歳までに必要な、毎月の積立額

0円

必要な学費総額

4,000,000円

入学までの年数

15年

この計算の前提

  • 想定利回りは一定と仮定(実際の相場は変動する)
  • 大学・学部・自宅通学か下宿かによって学費は大きく異なる
  • 児童手当・奨学金・教育ローンとの併用は考慮しない

使い方と見方

奨学金を利用する場合

奨学金には、返済が不要な給付型と、返済が必要な貸与型があります。貸与型を利用すると、卒業後に長期間の返済が続くことになります。本人が返済するのか、保護者が援助するのかも含めて、借りる前に家族で話し合っておくと安心です。

国公立と私立の違い

大学の学費は、国公立と私立で差があり、私立はさらに文系・理系・医歯系によって大きく異なります。下宿をする場合は、学費に加えて、家賃や生活費の仕送りも必要になるため、自宅通学に比べて総額が大きくなりやすい点に注意してください。

進学先がまだ決まっていない段階では、いくつかの進路パターンで試算しておくと、必要な準備額の幅をつかみやすくなります。

学費の総額をどう受け止めるか

ここで表示される金額は、進学先の種類(公立・私立、文系・理系など)や、自宅通学か下宿かによって大きく変わります。特に下宿を伴う進学は、学費そのものより生活費の負担が大きくなることも珍しくありません。

表示額は、入学から卒業までにかかる総額の目安です。実際には、入学時にまとまった費用(入学金・初年度納付金)が必要になり、在学中は年ごとに分散して支払う、という資金の出方になります。

準備の仕方の選択肢

教育費の準備には、新NISAでの積立投資、学資保険、児童手当の活用など、いくつかの方法があります。新NISAは運用次第で増減しますが、途中でも引き出せる柔軟さがあります。学資保険は、契約時に将来の受取額がある程度決まる代わりに、途中解約すると元本を下回ることがあります。

準備が足りない場合でも、進学時に教育ローンや奨学金を使う選択肢があります。ただし、どちらも返済が必要なお金です。先に準備できる金額と、借りる金額の見通しを立てておくと、進学時の選択の幅が広がります。

注意しておきたいこと

  • 学費は、物価の変動や大学の授業料改定によって変わることがあります。特に進学まで年数がある場合は、ここでの金額を目安として、定期的に見直すことをおすすめします。
  • 児童手当を学費の積立に充てる前提の試算ではありません。児童手当を活用する場合は、その分を上乗せして考えてください。
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※ 概算です。学費は大学・学部・自宅通学か下宿かによって大きく異なります。児童手当や奨学金、教育ローンとの併用は考慮していません。