景気循環サイクル

景気循環の4つの局面

「山」と「谷」で投資家心理はどう動くか

行動ファイナンスの世界では、相場のサイクルを「楽観 → 期待 → 陶酔（＝山）→ 不安 → 否認 → パニック → 絶望（＝谷）→ 希望 → 安心 → 楽観」という感情の波として説明することがあります。多くの人は陶酔期に買い増しし、絶望期に売ってしまいがちですが、歴史的には不況の谷こそが積立投資を続ける・増やす好機になってきました。

周期の長さで見る4つの景気循環理論

景気循環には、原因となる要素の違いによっていくつかの周期理論があります。

実際の日本の景気循環（内閣府の公式データ）

内閣府は、生産・雇用など複数の経済指標から作る「ヒストリカルDI」をもとに、事後的に景気の「山」「谷」の時期を認定しています。過去50年（1975年〜現在）の拡張期・後退期を図示すると、以下のようになります。

上のグラフの元になった、それぞれの循環の正確な日付は以下のとおりです。

例：第16循環は谷（2012年11月）から山（2018年10月）まで71ヶ月の拡張、山から谷（2020年5月）まで19ヶ月の後退でした。景気循環は毎回長さが異なり、一定の周期で来るとは限りません。

景気を判断する代表的な指標

内閣府の「景気動向指数」は、景気に先行して動く「先行指数」（新規求人数、株価、マネーストックなど）、景気とほぼ同時に動く「一致指数」（鉱工業生産指数、有効求人倍率など）、景気に遅れて動く「遅行指数」（完全失業率、法人税収入など）の3種類に分けて公表されています。株価が「先行指数」に含まれているのは、投資家が将来の景気を織り込んで売買するためです。

インフレ・デフレ・スタグフレーション

景気循環と密接に関わるのが「物価」の動きです。物価が持続的に上がる状態を「インフレーション（インフレ）」、下がる状態を「デフレーション（デフレ）」、そして景気が停滞しているのに物価だけ上がる状態を「スタグフレーション」と呼びます。それぞれ発生する原因や種類が異なり、給与への影響も変わってきます。

インフレーションの種類

発生原因による分類：

進行速度による分類：

主な要因：総需要の増加、原材料費や輸入価格の高騰（円安の影響も含む）、金融緩和による通貨供給量の増加、将来物価が上がるという「期待インフレ率」の高まりなど。

デフレーションの種類

主な要因：需要不足、供給過剰、金融引き締め、将来物価が下がるという「期待デフレ心理」の広がり、人口減少・少子高齢化による国内需要の縮小など。

スタグフレーションの原因

「スタグネーション（景気停滞）」と「インフレーション（物価上昇）」を組み合わせた言葉で、不況とインフレが同時に起こる状態です。インフレやデフレほど確立した「型」の分類はありませんが、原因別に大きく2つに整理できます。

給与への影響を比較する

「物価の上昇に給与の伸びが追いつかない」という現象は、実際に近年の日本で起きてきました。2022年以降、円安や資源高を背景にしたコストプッシュ型インフレの局面では、名目賃金が上がっても物価上昇のスピードに届かず、実質賃金（物価変動の影響を除いた賃金）は長期間マイナスが続きました。2026年に入ってからは、春季労使交渉（春闘）による高めの賃上げや物価の落ち着きが重なり、実質賃金は数か月連続でプラスに転じています（厚生労働省「毎月勤労統計調査」）。ただし原油価格が高止まりすれば再びマイナスに戻るリスクも指摘されており、「物価と賃金のどちらが速く動くか」は、インフレがディマンドプル型かコストプッシュ型かによって大きく左右されることがわかります。

中央銀行の政策金利が及ぼす影響

インフレやデフレを抑える・促すために、世界各国の中央銀行は「政策金利」を上げ下げして金融市場をコントロールしています。政策金利そのものは銀行間の短期的な資金のやり取りに使われる金利ですが、そこから預金・住宅ローン・国債・為替まで、暮らしに関わるさまざまな金利や相場に波及していきます。

政策金利の名称は国・地域で異なる

具体的な金利水準は会合のたびに変わるため、最新の値は下記の各中央銀行の公式サイトでご確認ください。

政策金利がどこに、どう波及するか

経済全体への影響

利上げ（金融引き締め）は、借入コストの上昇を通じて企業の設備投資や個人の住宅購入・消費を抑制し、過熱した需要やインフレを落ち着かせる方向に働きます。半面、行き過ぎれば景気を冷やしすぎるリスクもあります。逆に利下げ（金融緩和）は、借入コストの低下を通じて投資や消費を刺激し、景気を下支えします。半面、行き過ぎればインフレを招くリスクがあります。日本銀行自身も「金利が低下すると、金融機関は低い金利で資金調達できるため、企業や個人への貸出金利も引き下げられ、企業の資金調達や個人の住宅取得がしやすくなり、経済活動が活発化して景気を押し上げる方向に作用する」と説明しています（金利が上がる場合はこの逆の流れになります）。

お金の意思決定との関係

新NISAやiDeCoのような積立投資では、不況期（谷に近い局面）こそ同じ金額でより多くの口数を買えるタイミングです。景気循環を知っておくと、下落局面で積立をやめてしまう「狼狽売り」を避け、長期の視点で淡々と続けやすくなります。景気の山谷をピンポイントで当てることは専門家にも困難なので、タイミングを計るより「サイクルは繰り返すもの」と理解したうえで、時間分散（ドルコスト平均法）を軸に考えるのが現実的です。